蓄電池選びに必要な知識、種類、寿命、価格、補助金など詳しく解説。

2020/03/19│ブログ

太陽光発電や災害時のために蓄電池を購入したいと考える方が増えています。
住宅用で使うリチウムイオン電池だけでもたくさんの種類があるため、自宅にあった蓄電池を選ぶことが重要です。
蓄電池を選ぶときに知っておくべき知識や気になる価格などについて詳しく説明します。

 

蓄電池とは

蓄電池のニーズが増えている理由

蓄電池は、充電して電気をためておくことができるバッテリーを示します。
企業や病院が導入するのは価格が高い大容量の蓄電池で、10時間以上の電気の使用ができるタイプです。

一方、家庭用の蓄電池は企業が使うものよりも小型で、価格も下がっており、より導入しやすくなっています。
2019年には蓄電池補助金が復活し、太陽光発電や蓄電池をより手軽に導入できるようになりました。

台風や地震などが頻発する日本では、災害時の対策として蓄電池を備えたい家庭が増えています。
太陽光発電を設置する場合には、蓄電池を合わせて導入することが定番です。

すでに太陽光発電を利用している方は10年間の固定買取期間が終了する時期に入っています。
となれば、11年目以降どうするか。
現在でいうと、売電価格が下がるため、蓄電池で電気を貯め、自宅で必要な電気をそこから消費するスタイルが主流です。

日中の太陽光発電を活かし、余剰した部分を蓄電池に貯めます。
夜間は蓄電池にある電気を有効活用できる仕組みです。

自家消費と災害時対策のために、蓄電池のニーズが高まっています。

蓄電池の種類と寿命

太陽光発電システムを導入すると、販売業者の勧められるまま蓄電池を選んだというケースが多くあります。
寿命が長い蓄電池を選ぶためには、あらかじめ種類や寿命について知っておくことが重要です。

蓄電池には、ニッケル水素電池、リチウムイオン電池、鉛蓄電池、NAS電池があります。
ニッケル電池はハイブリッドカーに使用されている電池で寿命は5年〜7年ほどあります。

リチウムイオン電池は小さく、スマートフォンやノートパソコンに使われており寿命は6年〜10年程度です。
鉛蓄電池は大型ですが、価格が安く寿命が17年と一番長持ちします。NASは、大容量の蓄電が可能な電池で主に企業で使用されており、寿命は15年ほどです。住宅用の蓄電池では、スペースが限られた中で設置するため、小型で容量も適切な蓄電池を選ぶことが一般的です。

蓄電に必要な容量は10kWh前後で、小型で容量が十分なリチウムイオン電池を導入するとよいでしょう。

蓄電池の価格

リチウムイオン電池は、平均価格で100万円〜200万円程度が一般的な価格です。

容量が少ないモデルでは、100万円以下の価格で購入することができます。
蓄電池を導入するときには、本体の価格だけでなく、設置費用や電気工事の費用もかかってきますので、トータルの価格を確認することが重要です。

蓄電容量が少ない蓄電池を選ぶと、使用回数が増えます。
使用回数が多いと蓄電池も劣化しやすい環境になり、寿命が平均よりも短くなってしまうことがあるのです。

自宅で必要な電気量を把握した上で、それを上回る容量がある蓄電池を選びましょう。

各メーカーによって、蓄電池のサイクル回数は異なります。
購入するときには、本体の価格だけでなく、サイクル回数が大きいかどうかを確認してから購入するとよいです。

家庭用蓄電池は、通常10年間の保証がついてきますが、蓄電池ユニットと容量で保証年数が変わってきます。
保証年数が10年以下の場合には注意しましょう。

受けられる補助金の種類

高額な導入費用がかかる蓄電池ですが、補助金を利用することによってお得に蓄電池を導入することが可能です。

補助金の種類には、国からの補助金と地方自治体からの補助金があります。
補助金は、あらかじめ決められた総補助金があり、申請の人数によっては早く締め切られてしまうため、早めの申請が必要です。

2019年度に実施された国からの補助金は、「災害時に活用可能な家庭用蓄電システム導入促進事業補助金」です。
すでに太陽光発電を導入している方やこれから導入したい方を対象にしており、災害時に蓄電池の運動モードを自家消費するグリーンモードへ切り替え可能という条件で補助金の申請ができました。

補助金額は上限60万円ですが、種類別や容量によって補助額が異なります。
年度毎に補助金の内容や名称は異なるので、確認しておくことが重要です。

全国の自治体では個別の蓄電池導入向けの補助金制度があります。
自宅のある自治体に問い合わせて確認しましょう。

例えば、東京都においては、エネルギー消費量の削減と非常時対策を目的とした補助金の交付をしています。
補助条件として、新規に設置し、交付決定後の契約をすることが必要ですが、上限60万円です。

自治体の申請も申請期間と機器設置の期間があらかじめ設定されています。
太陽光発電を考えている方は、申請のタイミングに間に合うように導入をするのが最適です。

これらの補助金を利用することで、費用負担が半額程度にすることができます。高額でなかなか導入できなかったという方は是非補助金を利用して導入してください。

蓄電池を賢く選んで導入する

蓄電池は、種類だけでなく長持ちするかどうかという視点で選ぶことが重要です。
各メーカーによって容量やサイクル回数が異なるので確認した上で購入しましょう。

高額な蓄電池の負担金を減らすには、国や自治体の補助金が有効です。申請期間や条件を確認した上で申し込んでください。

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